山形大学工業短期大学部

山形大学工業短期大学部
大学設置/創立	1954年
廃止	1985年
学校種別	国立
設置者	文部省
本部所在地	山形県米沢市城南94-3-16^{[注釈 1]}
キャンパス	山形大学米沢キャンパス
学部	機械工学科第二部繊維工学科第二部環境化学計測学科第二部電気工学科第二部情報工学科第二部
研究科	機械工学専攻電気工学専攻環境化学計測学専攻繊維工学専攻
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山形大学工業短期大学部（やまがただいがくこうぎょうたんきだいがくぶ、英語: Technical College, Yamagata University）は、山形県米沢市城南94-3-16^{[注釈 1]}に本部を置いていた日本の国立大学である。1954年に設置され、1985年に廃止された。大学の略称は山大工短。

概要

大学全体

山形県米沢市に所在した日本の国立短期大学で、併設元は山形大学工学部。
1954年に2学科、入学総定員60名体制で開学。のちに順次学科増設が行われ最大5学科、入学総定員は200名体制にまで発展した。
1982年度の入学生を最後に^{[注釈 2]}、1985年に短期大学としての使命を終える。

建学の精神（校訓・理念・学是）

山形大学を参照。

学風および特色

山形大学工業短期大学部は、勤労の傍らで学業に勤しむ学生の人のために夜間部が設けられていた^[3]。

沿革

1954年
- 4月1日 山形大学工業短期大学部が以下の学科体制にて開学する^[4]。
  - 機械科第二部入学定員30名
    - 繊維科第二部入学定員30名
- 5月1日学生数^[5]/定員
  - 機械科第二部 45^{[注釈 3]}/30
  - 繊維科第二部 45^{[注釈 3]}/30
1959年
- 4月1日学科の増設が行われる^[6]。
  - 応用化学科第二部^[7] 入学定員40名
- 同学科の入学定員を以下の通り変更する。
  - 機械科第二部 30^[8]→40^[6]
  - 線維科第二部 30^[8]→40^[6]
- 5月1日学生数^[9]/定員
  - 機械科第二部 98^{[注釈 3]}/100
  - 繊維科第二部 65^{[注釈 3]}/100
  - 応用化学科第二部 30^{[注釈 3]}/40
1961年
- 5月1日この年にはじめて女子学生の在学が確認される^{[注 2]}。
1963年
- 5月1日当時、既存の学科全てにはじめて女子学生の在籍が確認された^[11]。
  - 機械科 80^{[注釈 4]}
  - 線維科 64^{[注釈 4]}
  - 応用化学科 63^{[注 3]}
1965年
- 4月1日学科の増設が行われる^[12]。
  - 電気科第二部入学定員40名
- 5月1日学生数^[13]/定員
  - 電気科第二部 32^{[注釈 5]}
1969年
- 4月2日専攻科の設置が認められる^[14]。
  - 機械工学専攻入学定員5名
  - 電気工学専攻入学定員5名
  - 応用化学専攻入学定員5名
  - 繊維工学専攻入学定員5名
1970年
- 4月1日学科の増設が行われる^[15]。
  - 情報工学科第二部入学定員40名
- 5月1日学生数^[16]/定員
  - 情報工学科第二部 23^{[注釈 3]}
1971年
- 5月1日情報工学科第二部にはじめて女子学生の在籍が確認される^{[注 4]}。
1975年
- 4月1日応用化学科を環境化学計測学科と改称^[18]。
1978年
- 4月1日専攻科の応用化学専攻を環境化学計測学専攻に名称変更^[19]。
1982年
- 4月1日この年度をもって学生募集を終了^{[注釈 2]}。
- 5月1日学生数/定員
  - 機械工学科第二部 105^{[注釈 5]}
  - 繊維工学科第二部 43^{[注 5]}
  - 環境化学計測学科第二部 86^{[注 6]}
  - 電気工学科第二部 118^{[注釈 5]}
  - 情報工学科第二部 104^{[注 7]}
1983年
- 4月1日専攻科のみ学生募集が行われる^{[注 8]}。
- 5月1日学生数^[22]/定員
  - 機械工学科第二部 73^{[注釈 5]}
  - 繊維工学科第二部 31^{[注 9]}
  - 環境化学計測学科第二部 55^{[注 10]}
  - 電気工学科第二部 84^{[注釈 5]}
  - 情報工学科第二部 72^{[注 11]}
1984年
- 4月1日専攻科のみの学生募集を行う^{[注 12]}
- 5月1日学生数^[25]/定員
  - 機械工学科第二部 41^{[注釈 5]}
  - 繊維工学科第二部 17^{[注 13]}
  - 環境化学計測学科第二部 33^{[注 14]}
  - 電気工学科第二部 41^{[注釈 4]}
  - 情報工学科第二部 32^{[注 15]}
1985年
- 5月1日学生数^[26]/定員
  - 電気工学科第二部 2^{[注釈 3]}
1985年
- 9月30日左記をもって正式に廃止^[27]。

基礎データ

所在地

山形県米沢市城南4-3-16^{[注釈 1]}

象徴

山形大学と同じ象徴を使用していた^[28]。

教育および研究

組織

学科^{[注 16]}

機械工学科第二部
繊維工学科第二部
環境化学計測学科第二部
電気工学科第二部
情報工学科第二部

専攻科^{[注 17]}

機械工学専攻
電気工学専攻
環境化学計測学専攻
繊維工学専攻

別科

なし

取得資格について

中学校教諭二種免許状（技術）が情報工学科を除く全学科にて設置されていた。情報工学科には数学が設置されていた^[28]。

研究

『基礎電気回路論』^[33]

大学関係者と組織

大学関係者一覧

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歴代学長

施設

キャンパス

工学部と共同使用されていた。

対外関係

系列校

山形大学

卒業後の進路について

編入学・進学実績

山形大学工学部への編入学制度があった^[28]。

注釈

注釈グループ

^ ^a ^b 現在は、山形大学工学部キャンパスとなっている。
^ ^a ^b 昭和58年度より学生募集停止^[1]^[2]^{[注 1]}。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 男のみ
^ ^a ^b ^c うち女1
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f うち女2

補足

^ 山形大学工学部 Bコース(夜間主コース)へ転換のため。現在はシステム創成工学科(フレックスコース)となっている。
^ 応用化学科に男76に対し、女3人在籍^[10] 。
^ うち女4
^ 男42に対し、女4人^[17]
^ うち女8
^ うち女12
^ うち女23
^ 出典^[20]^[21]。
^ うち女6
^ うち女10
^ うち女14
^ 出典^[23]^[24]。
^ うち女3
^ うち女7
^ うち女5
^ 各学科とも入学定員40名、かつ最終募集となった1982年における体制^[29]^[30]
^ 各専攻とも入学定員5名^[31]^[32]。

出典

^ 全国短期大学一覧昭和58年度より。
^ 全国短期大学・高等専門学校一覧昭和58年度より。
^ 全国大学大観昭和30年版より。
^ 短期大学一覧昭和29年度 (短期大学資料)より。
^ 文部省'54, p. 1369.
^ ^a ^b ^c 短期大学一覧昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。
^ 大学資料 (14)より。
^ ^a ^b 短期大学一覧昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
^ 文部省'59, p. 12.
^ 文部省'61, p. 16.
^ 文部省'63, p. 20.
^ 短期大学一覧昭和40年度 (短期大学資料)より。
^ 文部省'65, p. 23.
^ 短期大学一覧昭和44年度 (短期大学資料)-47コマ目-より。
^ 短期大学一覧昭和45年度 (短期大学資料)より。
^ 文部省'70, p. 26.
^ 文部省'71, p. 26.
^ 文部省大学局技術教育課'1975.
^ 文部省大学局技術教育課'1978, p. 専攻科の項.
^ 全国短期大学一覧昭和58年度より。
^ 全国短期大学・高等専門学校一覧昭和58年度-88コマ目-より。
^ 全国学校総覧昭和59年版より。
^ 全国短期大学一覧昭和59年度より。
^ 全国短期大学・高等専門学校一覧昭和59年度より。
^ 全国学校総覧昭和60年版より。
^ 文部省'85, p. 39.
^ 文教協会'1986.
^ ^a ^b ^c 晶文社'1974.4, p. 30.
^ 全国短期大学一覧昭和57年度より。
^ 全国短期大学・高等専門学校一覧昭和57年度より。
^ 全国短期大学一覧昭和60年度より。
^ 全国短期大学・高等専門学校一覧昭和60年度より。
^ 基礎電気回路論より。

参考文献

全国学校総覧

文部省調査局統計課『全国学校総覧昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005。　
文部省『全国学校総覧昭和35年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617632。
文部省『全国学校総覧昭和37年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I0311182970。
文部省調査局統計課『全国学校総覧昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838。
文部省調査局統計課『全国学校総覧昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658。
文部省『全国学校総覧昭和46年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138668。
文部省『全国学校総覧昭和47年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138672。
文部省『全国学校総覧昭和61年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I31111100707694。

全国短期大学高等専門学校一覧

文部省『短期大学一覧昭和50年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000039-I12869477。
文部省『短期大学一覧昭和53年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001386977。
文部省『全国短期大学高等専門学校一覧昭和61年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I23111100105004。